学歴と雇用

(この記事においては主にコンピューター技術の専門職に関して書いています。筆者がそれ以外の実情を知らないからです。)

AppleやGoogleで働くのに大学卒の学歴はいらないという記事が出ているのですが、これ、実は、米国では技術系業界を中心に新しい話ではなかったりします。最近の技術系求人でよく見られるのは「Bachelor’s degree or equivalent experience」(学士号、もしくはそれに相当する経験)といったような表現です。これが何を意味するかというと、大学を卒業し、学士号を保持しているか、もしくは、それに相応する社会経験(少なくとも一定年の実務経験)を保持しているか、という意味になります。つまり、大学を卒業していなくとも実務経験があれば採用します、といっているということになります。こういった求人においては例え大学を卒業していなくとも、必要とされる能力を持ち合わせていることを証明することができれば、雇用される、ということになります。

そもそも、少なくとも米国においては求人要件というのはある意味「欲しいものリスト」に近いものであり、実際、学歴に限らず、求人に応じる候補者というのは必ずしも完全に条件を満たしているわけではなく、むしろ満たしていないケースの方が普通です。なので、学歴に関しても例えそれが「〜equivelent experience」でなかったとしても応募する人は一定数出てきますし、採用される人も相当数いると思われます。(例えば、大学出てないけどGoogleに採用された〜、という話は昔から時々聞こえてくる話です。)

全般的に学歴が気にされないか、ということではなく、会社によってはこれを重視しているところもありますので、求人システムの受理段階で落としたりするところもありますし、また業界的に規制が強い分野(法務や医療、また政府系の入札が多い分野)やアカデミアに属する機関、つまり大学などがその例です。なので、医師、弁護士や教授になろうとするような人であれば、恐らく大学の卒業が求められてきます。尚、後者のアカデミアに関しては最近は必ずしも学歴に固執しているわけではないようで、MITメディアラボの所長である伊藤穰一氏などのように大学中退でも登用された、というケースもないわけではありません。ただ、特殊なケースであると言えます。(尚、大学を卒業してない方で教授やそれに相応する職に就かれている、もしいらっしゃいましたら是非お話をお聞きしたいです。)

尚、なぜ学歴が重視されない場合があるのかですが、これは米国の雇用システムに理由があります。まず、米国においては大卒を雇用し、育てる、という発想がありません。基本的には即戦力が求められます。なので、例え大学を出ていたとしても即戦力とみなされない場合は採用されない場合もあるわけです。なので、大学に在学している人でもインターンやアルバイトなどを行い、実務経験をつけます。これは技術系では顕著であり、大学内で学べる事項と現実的に求められる能力に大きな乖離がみられるため、大学で例えば計算機科学を専攻していたとしてもそれが即戦力とみなされるとは限らないわけです。これは逆もまた然りで、大学を卒業していなくとも、雇用側が即戦力とみなせば採用される確率が上がってきます。つまり、重要なのは「どこを出たか」ではなく、「何ができるか」という点になります。

そもそも、雇用における学歴は、大学卒業直後の人が雇用されるのを目指す場合、ある程度、底上げすることができますが、卒業後2年から3年ぐらいで劣化していき、10年も経つと、それよりもそれまでの職歴や能力が中心となり、ほとんど留意されないか、されてもかなり副次的な効果しか生まなくなってきます。なので、大学を中退した人、また、そもそも行っていない人にとっては最初の2年から3年、ないし5年をどう乗り切るか、ということが鍵になるかと思います。

詳しいことはキャリアーアドバイザーなどに相談して欲しいのですが、このような場合、いくつかの選択肢があると思います。

一番シンプルなパターンは大学に入学するか、中退の場合は、入り直して卒業するというパターンです。そもそもこれができる人はもともと大学に入っているでしょうし、中退もしていないと思うので、この記事ではこのパターンの説明は省きます。学費自体が高価になりすぎていることも有り、金銭的な面からもこのパターンを採ることができない人も多くいるのではないかと思います。この方法の利点は在学中にインターンなど、経験を積むチャンスも多いということになります。

次に考えうる手段は零細企業やスタートアップに入ることです。雇用安定性やリスクという観点ではあまり良好とは言えないのですが、これらのケースではいろいろなこなさないといけない分、ある意味、経験不相応な仕事にも関わるチャンスが出てきます。(例えばプログラマとして雇用されていなくとも、プログラマとしての適正を発揮する、といったことが大きな企業に比べると容易にできます。)尚、当然ながらこの方式はそういうチャンスがないと意味を持ちませんし、また、そういった企業やスタートアップが身近に存在しているとは限りませんので、かなりアンテナを広げる必要があるかもしれません。また、そういった能力を発揮するためには学習が必要になってきます。技術者は生涯に渡った勉強が必要になる職種ですので、これが苦痛な人は多分、向いていないのでしょうけど……。

もう一つ検討してほしいのはそれなりに組織構成がきちんとしていて、名の通っている非営利団体に無償ボランティアとして参加することです。特に目指している分野のイベントか、もしくは業務改善の一環としてその分野が活かせるようなボランティアを探してみて下さい。これは雇用状態に関わらずにお勧めしたいです。実務経験がつく上、特に広い背景の人がボランティアとして参加しているような団体である場合、人脈も広がります。また、通常の業務では得られないタイプの能力も得られることになります。

まとめたいのは、一般的に言って、大学の卒業証書はあって困るものではないけど、最近はそれを重視しないケースも増えてきている、ということです。技術系の業界においては技術の進歩も早く、勉学の場は必ずしも大学という組織の中ではなくなってきています。そういった中で今後生き残っていくためには、どこの大学を卒業したか、ということではなく、その進歩を学習し、仕事に適応できる覚悟があるか、ということであるのではないかと思います。

学校の先生にされたもっとも酷いことは?

Quoraで出ていた設問であなた、または他の人に対して先生がした最も酷い行為は?というものがあり、こちらに答えて見ることにしました。すごく変な年でした。

私の小学校の一年目はおかしな先生によって非常に酷い形になりました。(これは日本での出来事です。)細かいことでネチネチと注意を受け、例えば、鉛筆を一本だけでも忘れたとします。そのことを連絡帳経由で親に連絡されました。給食を食べるのが遅かったとします。そのことに関して連絡帳に書かれ、学校が終わり放課後になるまで給食もそのままで授業を受けることを強要されました。(この話、小学校一年生、6歳の頃であることに留意してください。)少しでもその先生の基準を逸脱するとそのことに関し、連絡帳に書かれ、それは当時最大1日4時間、毎週6日間続きました。(当時は土曜日は休みではありませんでした。)当時、学級の他の生徒は同じような被害をあっていなかったということで、今考えるとその先生によりいじめられていたことになります。

ストレスは蓄積し、やがて一ヶ月ほど宿題をするのを拒否したこともあり、それが発覚して叱られることがなければさらに続いていたかもしれません……もっともどちらにしても連絡帳で他のことについて書かれていたわけなので、あまり差はなかったわけですが。(どうやって一ヶ月も宿題をしていないことを隠し通せたのかはよく覚えていません。)

この先生による異常さは2年目に他の先生になった時に全く問題がなかったことを考えると際立っていたように思います……また3年目に同じ先生に当たり、また一年間、今度は更に長い時間の地獄に戻されたわけですが。(1年生は正午で校時が終わっていましたが、3年生はそれに加え1~2時間長くなっていて、そのため、毎日この先生と6時間顔を合わせることを強要されていたことになります。)その後、3年間は良い先生に当たったので幸い問題はありませんでした。

恐らく近年においては先生によるこのような行為は先生の資質に関して大きな疑問を投げかけることになるのでしょうが、恐らく当時先生はこのような問題を訴えたところで無視される程度の信頼があったのではないかと思います。(また、自分の若さゆえの無知によるものもあると思います、本当に若かったですので。)このため、当時の学校の思い出が最悪だったとは言いませんが、1年目と3年目は非常に辛かったのを覚えています。

結論ですが、先生は お願いですから生徒をいじめるのをやめてください。最悪なので。

フリーランスとGmail

フリーランスは名刺に「Gmailのアドレス」を刷らない方がいい?

ドメインを取ってするというのはここに書かれている以上の経費がかかってしまったりする。Googleのサービスだけならいいけどそれプラスドメイン維持費や下手にドメインを取ってしまうとそれに対応するウェブページなんかも考えないといけなくなってくる。(業種にもよりますけど、特に初出のアドレスであれば、そのドメインのウェブページを表示ぐらいはしたりします。)

自分の名前を使ってフリーランスをやっているのであればOKだけど、そこで何らかの屋号を使っててやってるのであればある意味疑わしいのでやめたほうがいいと思う。一度会ったりしているのであればまだしも、特に初回に屋号を名乗りながらもアドレスがGmailだと、(例えその実体がフリーランスであってもそう認識できずに)どういう会社だと思ってしまうことは多いので。

左利きの記者と首相官邸

日本の首相官邸の公式サイトにはバーチャルツアーがあって、中の様子が紹介されているのだが、そこの記者会見室であることに気がつく。

首相官邸の記者会見室。首相官邸公式サイトバーチャルツアーより
首相官邸の記者会見室。首相官邸公式サイトバーチャルツアーより

何が不思議か、というとこの机付きの椅子。普通の椅子じゃないか、と思われるかもしれないが、これ、左利きにはとても使えない代物。

この机見て、高校時代を思い出した。米国の高校ではこの手の椅子はかなり普通に使われているのだが大抵は座っている生徒の前面に机のスペースがあるタイプで、利き腕の支えがない分、使いにくいのは確かだけど、少なくとも筆記するのは問題がなかった。上の記者会見室にあるようなタイプの場合、座っている人から見て右半分にしか筆記スペースがないため、左利きにはまず普通の使用は無理。無理に使用しようとしても少なくとも普通に座りながらでは困難。

実際に、高校ではこのタイプの椅子が入っている教室では左利き用の席として普通の椅子と机がちゃんと用意されていた。

首相官邸では左利きの記者はどうしているのだろうか。どこかに左利きの記者に配慮した机があったりするのだろうか……。